社員別各種記録は、社員個人個人の情報の、過去および現在を記録します。以下の機能および記録を用意しました。
l 社員選択リスト
l 社員基本属性の登録
l 社員異動記録
l 社員スキルの記録
l 社員家族記録
l 社員プロジェクト賦課記録
l 社員給与記録
l 社員賞与記録
l 社員賞罰記録
社員数が増加してくると、ある特定の社員の情報を検索するのに、時間がかかることがあります。
この場合に、社員を社員番号のみならず、「よみがな」や所属、職能格などを検索キーとして探せば楽に検索することが出来ます。
「社員選択リスト」はこれらの検索キーを数多く集めて、まとめて利用できるようにしたものです。
この「社員選択リスト」は、「社員別各種記録」での各画面での下部に表示する「社員名リスト」（ボタン）で、呼び出すことも可能です。
検索キーの種類は、以下のものを用意しました。
l 社員名の「ふりがな」
l 社員番号
l 社員区分
l 職能格
l 職位
l 組織コード
l 部門機能
l 職種
l 株主
l 地区
ふりがな検索は、「あいうえお」の50音表を用います。社員の名前の「よみがな」を50音表のボタンをクリックすることで順番に入力して行きますと、一文字ごとに、リアルタイムで社員名を絞りこんで行きます。
仮に「やまもと」と入力すると、最初の「や」で、「八代」（やしろ）や「山田」（やまだ）と伴に「山本」（やまもと）も選択します。次の「ま」では、「山田」と「山本」に絞りこみ、最後の「も」で、「山本」だけが残ります。
50音表を用いずに検索することも可能です。ふりがなの入力域がありますので、そこに「よみがな」を入力し、「Enter」すると検索します。「よみがな」の桁数は一桁以上何桁でも構いません。
検索を終了した後は、「かなクリア」を押して、「よみがな」域をクリア（ブランクにする）します。
社員番号を入力すると、その社員番号のレコードを探索し画面に表示します。
探索されたレコードは、社員番号、社員名および社員名ふりがなの部分が青色で表示されます。
社員番号検索をやめる場合は、入力した社員番号をクリアします。
「ふりがな検索」以外は、基本的に同じ方式をとります。
「社員区分検索」を例に解説しますと、「社員区分検索」（コンボボックス）をリストし、検索したい「社員区分」を指定します。次に「条件検索」（ボタン）を押すと、検索を実行します。検索が終了したら、「条件クリア」（ボタン）を押して、各種の条件をクリアします。
「社員区分」以外にも、例えば「職能格」や「部門機能」などを同時に条件設定すると、これらの条件を「同時に満たす」場合（AND条件）だけ、検索します。（OR条件）ではないので、あまり多くの条件を指定すると、合致する社員が存在しなくなる場合がありますので、その点は注意願います。
絞り込みが終わったら、検索対象となる社員にMarkをつけます。社員番号の左側にMark(チェックボックス)がありますので、そこをOnにします。複数社員いる場合は、その社員全員にチェックを入れます。
チェックボックスの上部に「Mark」（ボタン）がありますが、これは、「特定社員選択」画面上の社員全員をOnにするボタンです。Offを指定すると、画面表示上の社員のみならず、全社員の分をOffにしますので注意願います。
チェックを確認したら、「特定社員選択」（ボタン）を押します。これで、チェックをいれた「特定の社員」だけが、今後の表示対象になります。（「特定社員選択」中は、他の社員の記録は表示できなくなります）
この「選択」は、この画面で、別途「特定選択解除」（ボタン）を指示するまでは、当システムを終了するまでは、継続して有効になります。
「特定選択解除」をし忘れて、別の社員の記録が「消失した」と勘違いし、慌てる場合が「よくあります」ので、注意願います。
システムを業務終了すると、この選択は全部自動的に解除になります。
「社員の絞り込み」ではなく、単に、社員の「頭だし」をしたい場合があります。社員別の各種画面を開いた時に、お客様が目的とする社員が、常に最初に表示されれば問題がない、ということがあります。
この場合は、「特定社員選択」ではなく、当該「頭だし」をしたい社員のレコード（任意の部分）を、ダブルクリックすることで指定します。これで、内部的に、この社員の頭だし情報が記憶されますので、その後の、社員別の各種画面では、常にこの「頭だし」した社員が最初に表示されます。
「頭だし」を解除する場合は、社員リストの「先頭の社員」を「頭だし」することで解除します。
「頭だし」は、一切の絞り込みをしていないので、別の社員の記録は、いつでも参照可能です。
尚、「特定社員選択」と「頭だし」を、併用することも可能です。
社員の基本的な属性を登録します。基本的な属性とは、変更や更新頻度が比較的少なく、かつ、会社の仕事とは、直接的に係らない、個人情報が主になります。
個人情報の内、人財管理システムの処理論理として必要不可欠な情報というのはあまり多くはありません。多くの情報は「メモ情報」であり、人財管理システムの内部論理や処理方法に何ら影響がないものがほとんどです。
従って、人財管理システムに「必要不可欠」の情報には、そのタイトルの右肩に*を表示し、その重要性を示します。
*印のない情報は、極端な運用では、全く入力情報がなくても、人財管理システムとしては機能します。ただし、そういう業務運用を推奨するものではありませんので、ご了承ください。
入社年月日は、社員が正式に入社した時の年月日です。（第８章 「人事プロセス業務」è「入社処理（社員番号発行）」）で入力した入社年月日をここに自動転写します。従って、ここでは、自動転写された値を後日修正する場合以外には利用しないはずです。
採用した時の情況をメモします。この区分は単なるメモで、当システム内では、その後の人事処理に何らの影響はあたえません。
次の種類があります。
l 新卒
l 既卒募集
l 転職募集
l 職安
l ヘッドハント
l 縁故採用
尚、縁故採用の場合は、縁故情報（後述）を入力します。
社員の生年月日を西暦で入力します。
「入社年月日」と同様に、（「人事プロセス業務」è「入社処理（社員番号発行）」）で入力した生年月日を自動転写します。従って、ここでは、自動転写された値を後日修正する場合以外には利用しないはずです。
年齢学歴給および退職日に影響を与える日付ですので、間違えないように、注意願います。
社員が実際に退職する時の年月日です。（第８章 「人事プロセス業務」è「退職手続き（一連処理）」è「社員異動記録」）で入力した実退職年月日をここに自動転写します。従って、ここで直接、入力または更新することは出来ません。
尚、退職処理をした直後から、退職社員は、普通のモードでは表示できなくなります。退職社員の表示には、「人事運用の基本設定」で「退職者対象」（チェックボックス=On）とする必要があります。
また、一旦退職処理をしますと、その社員に関する全ての記録が「過去確定」となります。退職処理においうて一旦「過去確定」した記録は、再度、「退職取消」（後述）処理をしても元に戻りません。十分に注意願います。
当画面を、「退職者対象」モードで、表示している場合に利用できます。このボタンを押すと、退職処理を取消します。不用意に行うと、その後に、人事データに矛盾が発生する恐れがありますので、慎重に判断願います。
尚、「退職取消」を行っても、前述にあるように、一旦「過去確定」になった当該社員の記録は元には戻りません。注意願います。
社員の性別を指定します。
血液型（A,B,O,AB）を指定します。事故で社員の輸血が必要になった場合の参考データとなります。
血液型がRHマイナスの場合（チェックボックス=On）は、輸血相手が非常に限られます。特別の配慮が必要ですので記録します。
最終学歴を表示します。
最終学歴は、「入社年月日」と同様に、（「人事プロセス業務」è「入社処理（社員番号発行）」）で入力した最終学歴を自動転写します。従って、ここでは、自動転写された値を後日修正する場合以外には利用しないはずです。
卒業遅滞年数は、（第５章 「人事運用の基本設定」è「給与関連基準」è「学歴取得基準年齢採用上限」）で、ゼロ以外の数値（年数）を指定した場合で、かつ、当該社員の、上記の最終学歴の取得年度（卒業年度）が、浪人や留年などで本来の標準的な年度より遅れている場合に、その遅れた分の年数値を入力します。
年齢学歴給を計算する場合、浪人や留年した社員の年齢は、生物年齢からこの数値を差引いた年齢で計算することになります。
正社員の場合は給与に反映する学歴を表示します。
給与基準学歴は、「入社年月日」と同様に、（「人事プロセス業務」è「入社処理（社員番号発行）」）で自動計算した給与基準学歴を自動転写します。
ここで、直接入力することは出来ません。
給与基準学歴は、その社員の社員区分によっては、必ずしも、実際の最終学歴になるとは限りません。例えば、いかに「博士課程」の最終学歴の者であっても、その社員区分が単純な肉体作業を仕事とする区分の場合は、給与の計算基準としては、「中学校卒」になる場合があるからです。
社員が、退職金の前払いオプションを申請した場合、その決定日を指定します。一般には、入社年月日と一致します。
社員が誕生した戸籍上の地名を記します。地名の詳しさはお客様の裁量となります。
社員が15歳までに一番長く居住した地名を記します。地名の詳しさはお客様の裁量となります。社員がある土地の風俗習慣に慣れている、という意味では、この出身地が出生地よりも業務上、管理の意味があります。
社員が使用する言語を３つまで登録します。既定値は「日本語」です。
母国語を最初に、本人が慣れた言語順に指定します。
使用言語は、（第４章 「各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「言語コード登録」）で登録した言語を表示します。
尚、人事記録の秘匿指令（業務メニュー（「システム保守」è「バックエンドDBの秘匿化」））をし、個人情報の特定を困難にした場合は、ここの言語は「エスペラント」語に強制変更します。
「縁故採用」の場合は、縁故情報を記します。
例として、
「取引先（○○商事）の社長の甥。以前に当社社長の長男の結婚で仲人を頼んだのでそのお返しに採用」
など。
デジタルカメラで撮影した社員の顔写真を表示します。
社員の顔写真は、事前に所定のフォルダー（ディレクトリー）に、用意しておきます。（所定外のフォルダーの場合は、機能しません）
所定のフォルダーとは、現在アクセス中の「バックエンドDBファイル」を格納しているのと同じフォルダー内の「社員写真」という名称のサブ・フォルダーのことです。
顔写真ファイルは、特定の名称書式と、特定の記録方式を採用します。
名称書式は、
PEFnnnnnn.BMP
の形式です。
ここで、nnnnnnは６桁の数字で、社員番号と対応させます。先行のゼロは必ず指定します。
例として、社員番号が123番の社員の顔写真ファイル名は、
PEF000123.BMP
となります。
記録方式は、BMP（Bit Map Picture）モードです。ファイルの名称書式のSuffixに「BMP」または「bmp」が付くのは、このファイルの記録方式が「BMP形式」である、という意味です。BMP方式は、静止画像の記録方式では最初の方式であり、最も初歩的な方式です。Windowsの「壁紙」などもこの方式を採用しています。
画像の記録方式には多くの種類があり、代表的なものでもBMP方式、GIF方式、JPEG方式などがあります。記録方式が異なると、画像を表示できないばかりでなく、予想外のエラーを引き起こしますので、注意を要します。ファイル名のサフィックス（Suffix：接尾語）を「BMP」にするだけで、BMP方式になる訳ではありません。
デジタルカメラの記録方式は、メーカや機種によりさまざまで、技術の進歩により、年々変化しております。多くは、そのカメラ独自の記録方式を採用しておりますが、パソコンで画像表示をすることを前提にしておりますので、必ず、上記の３つの方式のどれかに変換するユーティリティ・ソフトが添付されております。
BMP方式に変換することが可能（ほとんどの機種ではBMP方式に変換可能です）ならば、その変換ソフトで直接、BMPに変換します。
また、BMPへの変換機能がない場合は、一旦GIFまたはJPEGに変換し、次に、WindowsのBrowserや、その他の画像編集ソフトなどで、最終的にはBMP方式に変換します。
近年のデジタルカメラは、その解像度が飛躍的に増し、現在では、銀塩現像写真と同等の400万画素以上というCCDの機種も現われました。しかしながら、当システムにおいては、過剰な解像度は不必要です。あるいは、むしろ、表示時間を不必要に遅らせるので障害にすらなります。
鮮明な写真として印刷する場合は別として、当システムで利用する範囲では、解像度は昔ながらのデジタルカメラのような50万画素ぐらいの小さい解像度で十分です。デジタルカメラの機種によっては、撮影時に解像度を指定できるものもありますので、その場合は、「低解像度」（粗い）を指定して下さい。
BMP方式の画像ファイルは、画素数に比例してファイル･サイズが増大します。画素数が増大するとそれだけ鮮明な画像が再現出来るのですが、これはあくまで印刷機の性能に依存したことである上、パソコンの表示装置（目が粗い）には不必要なほどの細かさですから、意味がありません。また、ファイルが大き過ぎると、１画像情報を表示するのに十数秒もかかるなど、非常に遅くなります。
一般に、画像編集（変換）ソフトは、「粗さ調整」が可能ですので、ファイル・サイズを小さくする方向の変換を推奨します。（単に、表示が粗くなるだけで、ファイル･サイズはなんら縮小しない場合もありますので注意願います）
社員の顔写真ファイルを所定のフォルダーに格納しても、自動的に、その顔写真を表示できる訳ではありません。
顔写真ファイルを格納した後でも、当画面を最初に表示した時は、「社員写真」の部分は、「灰色」で何も表示しておりません。
ここで、「（再）連結」（ボタン）を押して、はじめて、当該社員番号の顔写真ファイルを探索し、現在表示中の枠の中に、その写真のアドレス（写真ファイルを格納したハードディスク上の場所）を内部的に設定します。これを「連結」を言います。
一旦連結すると、この社員の顔写真ファイルの情報を自分が現在アクセスしているバックエンドDB内の、所定の「社員写真」という場所（記憶域）に転写して表示します。ただし、この画像を編集モードにすると、コンピュータは、この写真画像のファイルを探索し、変更情報を元の顔写真ファイルに書き戻そうとします。
従って、一旦、連結したあとに、顔写真ファイルの場所を別なフォルダーやディスクに移動したり、フォルダーや顔写真ファイル名を変更したりすると、探索しても見つからないので、エラーとなるばかりでなく、場合によっては、当該社員の記録そのものの表示が影響を受けて、画面に表示できなくなる場合があります。従って、顔写真ファイルの移動は慎重に検討した上、必ず、バックエンドDBの移動と常に連動して行うよう留意願います。
顔写真ファイルの内容を変更したり、あるいは、顔写真ファイルの名称（社員番号などを）を変えたりした場合は、バックエンドDB内の社員社員の情報と、顔写真ファイルの情報が一致しなくなりますので、必す、再度「（再）連結」（ボタン）を押して下さい。これにより、常に、バックエンドDBの社員写真と顔写真ファイルの情報を一致させ整合性を保つことができます。
姓名記録は、社員の姓名を記録します。姓名は、本名以外にも、旧姓、あだな、別名、ペンネーム、源氏名、英語名など、いかなる名称も登録できます。また、旧姓などのケースのように、過去から今日まで、何度でも変更できるものは、過去記録も含めて変更の全てが記録できます。
複数の姓名を登録した場合、社内では、どの姓名をもって一義的に当該社員個人を特定するのかを定める必要がでてきます。複数の姓名のうち、社内で正式使用するものに、「代表名」（チェックボックス=On）を指定します。
代表名は、当然ながら、一つしか指定できません。複数個指定すると、エラーになります。また、全く指定しない場合は、どれかを指定するよう要求してきます。
社員別の各種記録では、全てこの代表名（の姓名）を表示します。代表名を指定すると、画面上部のヘッダー部分の「社員名」に、この姓名を転写します。事情により、代表名が確定できない状態になった場合は、画面上部に表示する社員名は「None」と表示します。
代表名を指定した姓名は、指定後に別社員の記録を参照し、再度表示すると、自動的に一番上に表示します。この場合は、代表名をすぐにでも決定するようにと、システムが催促します。
姓名区分コードは、（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「姓名区分コード登録」）で登録した、姓名区分を表示します。
一般には本名（「戸籍名」）を指定します。女性社員の場合で、旧姓を用いる場合などは、「社内名普通名」を指定します。また、ペンネームや芸名などで通す場合は「別名」や「通称」とすることができます。外国人の場合などではアルファベットの表記指定もあります。
「姓名区分」が本名でない場合などは、その意味をメモします。
（例１：「著作する場合のペンネーム」。例２：「業務上は旧姓をそのまま使用」）
苗字（家族名）とその「ふりがな」を入力します。「ふりがな」は「かな漢字変換」が変則的でない限り、自動的に入力されます。
外国人の場合は、カタカナ入力して下さい（指定によりアルファベット表記も可）。ただし、その場合でも、「ふりがな」は「ひらがな」です。
名前（個人名）とその「ふりがな」を入力します。「ふりがな」は「かな漢字変換」が変則的でない限り、自動的に入力されます。
外国人の場合は、カタカナ入力して下さい（指定によりアルファベット表記も可）。ただし、その場合でも、「ふりがな」は「ひらがな」です。
ミドル名（あれば）とその「ふりがな」を入力します。「ふりがな」は「かな漢字変換」が変則的でない限り、自動的に入力されます。
外国人の場合は、カタカナでもアフファベットの頭文字でもかまいません。ただし、その場合でも、「ふりがな」は「ひらがな」です。
l 西洋人の例：「ジョン フィッツジェラルド ケネディ」、または 「ジョン F． ケネディ」
l 日本人の例：「源 八幡太郎 義家」
l 中国人の例：「スー テン ミンチン」
社員の国籍を指定します。二重国籍の場合は、お客様の裁量で決定願います。
国籍は、（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「国籍コード登録」）で登録した国籍を表示します。
尚、人事記録の秘匿指令（業務メニュー（「システム保守」è「バックエンドDBの秘匿化」））をし、個人情報の特定を困難にした場合は、ここの国籍は「アトランティス」に強制変更します。
在日外国人の場合は、外国人登録番号を指定します。
在日外国人の場合は、査証（入国ビザ）の種類を指定します。
在日外国人の場合は、社員の入国の最終日付を指定します。
在日外国人の場合は、国内滞在期限の日付を指定します。
パスポート番号を指定します。（これは外国人に限りません）
健康保険番号を指定します。
雇用保険番号を指定します。
自動車の免許証番号を指定します。
自動車免許証の次回更新日付を指定します。
戸主（チェックボックス＝Ｏｎ）か、否かを指定します。
婚姻している（チェックボックス＝Ｏｎ）か、否かを指定します。
住居情況（社宅か否か）を指定します。
収入状況（以下のいずれか）を指定します。
l 扶養控除等申告書（甲欄摘要）
l 扶養控除等非提出（乙欄摘要）
社員の身体障害や社会的障害を指定します。
障害情況は、（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「障害コード登録」）で登録した障害を表示します。
その他社会的なことで、特記事項があれば、ここに記述します。
（例１：「ベトナム難民の指定を受けていた」 例２：ペルーからの日系三世。）
姓名記録は、社員の姓名を記録します。姓名は、本名以外にも、旧姓、あだな、別名、ペンネーム、源氏名、英語名など、いかなる名称も登録できます。また、旧姓などのケースのように、過去から今日まで、何度でも変更できるものは、過去記録も含めて変更の全てが記録できます。
複数の住所を登録した場合、社内では、どの住所をもって一義的に当該社員個人の住所を特定するのかを定める必要がでてきます。複数の住所のうち、社内で正式使用するものに、「代表住所」（チェックボックス=On）を指定します。
代表住所は、当然ながら、一つしか指定できません。複数個指定すると、エラーになります。また、全く指定しない場合は、どれかを指定するよう要求してきます。
代表住所を指定した住所は、指定後に別社員の記録を参照し、再度表示すると、自動的に一番上に表示します。この場合は、代表住所をすぐにでも決定するようにと、システムが催促します。
住所区分コードは、（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「住所区分コード登録」）で登録した、住所区分を表示します。
一般には「現住所」を指定します。単身赴任の場合では「別宅」とか、病気休職の場合は「療養先」や「別荘」を指定できます。「郵送先」も分けることが出来ます。外国人の場合などではアルファベットの表記指定もあります。
電話番号は二つ指定できます。
ＦＡＸ番号は二つ指定できます。
携帯電話番号は二つ指定できます。
郵便番号を指定します。
郵便番号を指定すると、自動的に住所欄に住所が自動入力されます。
住所欄は一つですが、住所１、住所２、住所３の３行に分けて記入します。
郵便番号を指定すると、住所１には都道府県、住所２には市区町村、住所３には町名が自動入力されます。
お客様は、丁目と番地を入力すれば済みます。
Ｅｍａｉｌ アドレスは二つ指定できます。
Ｗｅｂｓｉｔｅ（ＵＲＬ）を指定します。
（ＵＲＬ：Ｕｎｉｆｏｒｍ Resource
Locator=Websiteの最上位(この部分をいわゆるＨｏｍｅＰａｇｅと称します)のアドレス）
当該住所に関する説明があれば、記入します。
（例１：「単身赴任先のアパート」。例２：「長期リハビリのための療養所」）
システム制御情報は、システムの内部的な情報で、お客様が業務で使用するものではありません。
システムに問題が発生した時に、開発者（弊社）が、内部調査資料として参考にするために用意した情報です。
問題が生じた場合に、emailや電話などを通じて、このシステム制御情報を、お客様にご確認願う場合があります。
「社員異動記録」は、入社から退職までの、社員の異動情況を記録します。
異動記録に変更が生じた場合で、その異動や変更が、賃金水準に影響のある項目の場合は、社員異動記録画面の終了後に、給与計算の再計算を実行します。社員区分や職能格の異動がその典型です。
異動記録に矛盾がある場合は、画面を正常に終了することが出来ません。矛盾がある場合は警告メッセージが出ます。この場合、矛盾を放置したまま、強制的に終了することは可能ですが、社員の給与計算でエラーが発生しますので、最終的には必ず、矛盾を取り除かなければなりません。
記録対象となる異動項目は以下の通りです。
l 異動年月日
l 異動区分
l 社員区分
l 職能格
l 職位
l 組織
l 部門機能
l 報告先社員番号
l 職種
l 株主区分
l 地区
l 社内郵便番号
l 勤務時間形態
l 就業開始時刻
l 就業終了時刻
l 夜間勤務時間
l 通常勤務時間
l 月間勤務時間
社員異動記録は、基本的に、異動があった日付と、異動があった内容だけを記録します。この異動記録を賃金に反映する場合は、過去からの全ての異動記録を累積して、最新の情況に統合する必要があります。
この過去からの記録を全部累積した「最新の状態にした」記録表示を画面の上の部分に1行で表示します。
過去の記録は、画面の中央から下部にかけて、日付の新しい順に表示します。
異動記録の入力は、新たに発生した異動記録を画面の最後の入力行に入力しますが、一旦、入力が終わると、最新の異動記録は最上部に移動し、新しい順に並び替わります。
異動が発効する正式の日付を指定します。
必ずしも、当レコードを入力する日付ではありませんので、ご注意下さい。
異動区分は（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「異動区分コード登録」）で登録した異動区分を表示します。
異動区分は、「退職」や「休職」の場合を除き、厳密に区別する必要はありません。
異動区分と同時に、その右側に並ぶの異動項目を指定します。異動区分に関係のある異動項目を指定します。異動がなかった項目はブランクのままにしておきます。
異動は一般に、複合的になる場合があります。例えば、職位が課長から部長に昇進するような場合は、同時に組織も異動になる、という具合です。こういう場合は、異動区分は「職位変更」と「組織変更」が同時に発生することになります。この場合の記録は、異動区分を二つに分けて別々に入力してもよいし、また、どちらか、意味が強いと人事担当者が判断した方の異動区分だけを一つ入力しても構いません。
こういう場合、たとえ「異動区分」が一つであっても、異動内容は発生したことの全てを記録して下さい。上の例では、異動区分はたとえ「職位変更」一つであっても、異動内容には、「職位」に加えて「組織」も同時に変更する必要がある、ことを意味します。
異動区分の指定で、注意を要するのは、「入社」関連と、「退職」関連です。
「入社」関連では、指定後に、入社年月日や学歴など、社員の賃金水準に直接影響する項目を同時に内部処理しますので、誤って入力すると、社員の給与が誤って変るなどの悪影響があります。また、「退職」関連では、指定直後に「退職扱い」になることから、当該社員の記録の全部が、通常モードでは「表示不可能」になります。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「社員区分コード登録」）で指定した社員区分を表示します。
社員区分が変更になった場合、および、入社の時に必ず指定します。
これにより、年齢学歴給をはじめ、各種の基本的な賃金要素が全部変ります。「らくちん社長-賃金決定」で、最も中枢的で影響力のある区分ですので、最大限の注意して決定して下さい。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「職能格コード登録」）で指定した職位を表示します。
職能格が変更になった場合に指定します。
これにより、職能格手当と職能格考課係数が変ります。これらは、社員の基準内賃金の「職能格給」および「メリット給」、および賞与の「考課分」の算出額に影響を与えます。ので、慎重に決定願います。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「職位コード登録」）で指定した職位を表示します。
職位が変更になった場合に指定します。
これにより、職位考課係数および職位賞与係数が変ります。これらの係数は、社員の基準内賃金の「メリット給」および賞与の「考課分」の算出額に影響を与えます。ので、慎重に決定願います
所属組織が変更になった場合に指定します。
所属組織の組織コードを指定します。この入力域はコンボボックスではなく、テキストボックスになっていますので、誤った、あるいは存在しないコードも入力が可能となります。注意願います。
尚、当システムの導入初期の段階では、従業員の所属組織が定まっていない場合は、”00000”（--未定または不特定--）を暫定値として入力して下さい。
所属組織の組織名を指定します。その他、組織コードの場合と同様の注意が必要です。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「部門機能コード登録」）で指定した部門機能を表示します。
部門機能が変更になった場合に指定します。
これにより、影響を受ける賃金要素は一般にありません。ただし、就業開始・終了時刻が異なる場合があります。
当該社員の報告先（いわゆる上司）の社員番号を指定します。導入当初の段階で、組織や社員番号がまだ決まらない場合は、ゼロを指定します。ここの番号は単なるメモ情報で、当システムの論理や計算結果になんらの影響は与えません。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「職種コード登録」）で指定した職種を表示します。
職種が変更になった場合に指定します。
これにより、職種考課係数および職種賞与係数が変ります。これらの係数は、社員の基準内賃金の「メリット給」および賞与の「考課分」の算出額に影響を与えます。慎重に決定願います
（「第４章 各種区分コードの登録」è「株主区分コード登録」）で指定した株主区分を表示します。
株主区分が変更になった場合に指定します。
これにより、株主区分考課係数および役員賞与係数が変ります。株主区分考課係数は、社員の基準内賃金の「メリット給」の算出額に影響を与えます。慎重に決定願います
（「第４章 各種区分コードの登録」è「地区コードの登録」）で指定した地区IDを表示します。
地区が変更になった場合に指定します。
中小企業の場合、本社や工場、支店などが、全国に分散しているというケースは少ないので、一般にこの地区IDは、社員全員が同じという場合が多くなります。
社内郵便番号を指定します。社内郵便番号は単なるメモ情報で、人財管理システムでの論理や処理内容に何らの影響はありません。
勤務時間形態は、以下の通りです。
l 固定時間制
l 夜間隔日固定時間制
l 自由時間（コアタイム有り）
l 自由時間（コアタイム無し）
一般的な社員は、「固定時間制」となります。夜間隔日勤務専任者の場合は「夜間隔日固定時間制」を指定します。非常勤取締役は、一般に「自由時間（コアタイム無し）」となります。
「固定時間制」の場合は、就業開始の時刻を指定します。
特に指定しない場合で、「社員区分コードの登録」で、当該社員の社員区分に対して、「就業開始時刻」の既定値を登録した場合は、その既定値を自動的に転写します。
「固定時間制」の場合は、就業終了開始の時刻を指定します。
特に指定しない場合で、「社員区分コードの登録」で、当該社員の社員区分に対して、「就業終了時刻」の既定値を登録した場合は、その既定値を自動的に転写します。
夜間隔日勤務専任者の場合は一日の「夜間勤務時間」を指定します。一般に8時間から12時間の間です。
通常勤務の場合は一日の「勤務時間」を指定します。一般に3時間から9時間の間です。
特に指定しない場合で、「社員区分コードの登録」で、当該社員の社員区分に対して、「通常勤務時間」の既定値を登録した場合は、その既定値を自動的に転写します。
通常勤務、夜間勤務専用を問わず、社員と結んだ労働契約の月間の（約定）勤務時間を指定します。一般に30時間から200時間の間です。
この時間は、賞与の基準額（時給社員の基準内賃金など）に直接的に影響しますので、間違いのないように慎重に決定願います。
特に指定しない場合で、「社員区分コードの登録」で、当該社員の社員区分に対して、「（約定）月間勤務時間」の既定値を登録した場合は、その既定値を自動的に転写します。
また、一般的論として、この時間は、退職金計算の基準値の一部として使用することがあります。（約定）月間勤務時間が会社の標準時間より少ない場合は、退職金計算においてもその分を縮小して計算する場合が珍しくありません。
「社員スキルの記録」は、社員のスキル、免許、資格など（ここでは以降、まとめて「スキル」という）を記録します。
スキル記録は、スキル手当を支給する場合に賃金計算に反映します。
スキル記録に変更が生じた場合で、その変更が、賃金水準に影響のある項目の場合は、社員スキル記録画面の終了後に、給与計算（スキル手当）の再計算を実行します。
スキル記録は登録年度の新しい方から順に表示します。
スキルの記録項目は、以下の通りです。
l 登録年月日
l スキルコード
l スキルレベル
l スキル使用頻度
l スキル手当反映率
「スキル登録」が正式に発効する日を指定します。
スキルコードは（「第４章 各種区分コードの登録」è「スキル・免許・資格手当コード登録」）で指定した詳細項目名を表示します。
当該社員にスキル手当を支給するか否かに係らず、事実としてのスキルの全てを記録して下さい。最終的な、当該スキル手当を支給する、しないの判定は、スキル手当反映率（0から100の%数値）で決定します。
そのスキルの熟練度を指定します。当システムでは、このスキルレベルは単なるメモ情報で、賃金計算には何ら影響はありません。賃金計算の論理に組み入れる場合は、当記録を利用した別のシステムで行うことが出来ます。
以下のスキルレベルがあります。
l 無し
l 技術の説明が可能
l 補助的業務の経験有り
l 独力経験有り
l 5年以上の経験
l エキスパト(10年以上)
そのスキルの使用頻度を指定します。当システムでは、このスキル使用頻度は単なるメモ情報で、賃金計算には何ら影響はありません。賃金計算の論理に組み入れる場合は、当記録を利用した別のシステムで行うことが出来ます。
以下のスキル使用頻度があります。
l 3年に0回
l 3年に1回以上
l 3年に3回以上
l 毎年1回以上
l 3ヶ月に1回以上
l 毎月
l 毎週
「スキル手当反映率」は、（「第６章 賃金水準の設定」è「各種手当額」）で指定した「手当額」をそのまま認めるか否かを決定する数値です。0から2の間の値が入力可能です。
既定値は１（100%）です。
仮に半分だけ認めるという場合は0.5（50%）、「倍」認めるという場合は２（200%）となります。
事前に登録した「手当額」にこの「スキル手当反映率」を掛け合わせた金額を手当額として反映します。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「スキル･免許･資格手当コードの登録」）での、「メンバー構成の指定」に従って、たとえ社員にスキルがあったとしても、該当社員には、そもそもそのスキルが支給対象になっていない、というような場合は、このスキル手当反映率を自動的にゼロに設定します。
この場合「現在無効」も同時にＯｎになりますので、そのままでは画面上からは表示が消えます。「現在無効表示」（チェックボックス＝Ｏｎ）に設定すると表示します。
「社員家族記録」は、社員の家族情況を記録します。
社員家族記録は、家族手当を支給する場合に賃金計算に反映します。扶養家族の税金控除計算などに利用することも可能です。
社員家族記録に変更が生じた場合で、その変更が、賃金水準に影響のある項目の場合は、社員家族記録画面の終了後に、給与計算（扶養家族補助手当）の再計算を実行します。
社員家族記録は登録年度の新しい方から順に表示します。
社員家族記録の記録項目は、以下の通りです。
l 登録年月日
l 家族名
l 家族ふりがな
l 続き柄
l 家族生年月日
l 扶養
l 同居
l 情況コード
l 職業
l 住所
l 年間所得
l 異動月日・事由
l 扶養家族手当コード
「家族記録」が正式に発効する日を指定します。
家族の名前を日本語またはアフファベットで入力します。
ふりがなは、「ひらがな」で入力します。
「続き柄」は（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「家族コード登録」）で登録した家族コードを表示します。
家族の生年月日を西暦で入力します。
当該家族を「扶養」している場合はＯｎにします。
当該家族が同居家族の場合ははＯｎにします。
家族が身体障害や社会的障害をもつ場合に指定します。
「情況コード」は（「第４章 各種区分コードの登録」è「基本コード登録」è「障害コード登録」）で登録した障害コードを表示します。
家族が職業を持つ場合に記入します
家族が同居家族でない場合に記入します
家族に本人の所得がある場合に記入します
異動に事由がある場合に記入します。
（例１：「死亡」。例２：「誕生」など）
扶養家族補助手当を支給する場合で、当該家族がその対象になる場合は、「扶養家族手当コード」を指定します。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「スキル･免許･資格手当コード」）で登録した「扶養家族補助手当コード」を表示します。
「社員プロジェクト賦課記録」は、ある社員が、複数の違う種類の仕事を同時に進行する場合の、社員のプロジェクト賦課を記録します。複数の種類の仕事を同時にするのでなければ関係ありません。
この記録は、主に経理システムとの連携を想定した記録となります。この記録は、人財管理システム内では、論理と処理内容になんら影響を与えません。そういう意味では完全にメモ情報といえます。
「プロジェクト賦課」とは、そもそも、当該社員が複数のプロジェクトや部門にまたがって活躍している場合で、その社員に掛かる人件費を、プロジェクトおよび部門間で、按分する必要が生じた場合に利用します。最大３つのプロジェクト（部門）まで按分可能です。
従って、この記録は、記録自体は人事であっても、利用は人事ではなく、経理や原価計算などで利用することになります。
「複数のプロジェクト」ということなので、プロジェクトは必ず二つ以上指定します。単独の記入ということは有り得ません。
例えば、ある社員（年俸1,000万円）が、年間を通じて、おおよそ、企画の仕事に50%、広告宣伝に30%、営業に20%の時間を費やしていると想定すると、彼の人件費は、企画部門に500万円、広報部門に300万円、販売部門200万円の社内振替をする、ことになります。
社員プロジェクト賦課記録は登録年度の新しい方から順に表示します。
社員プロジェクト賦課記録の記録項目は、以下の通りです。
l プロジェクトコード（１，２，３）
l 勘定科目コード（１，２，３）
l プロジェクト名（１，２，３）
l 賦課比率（１，２，３）
l
プロジェクト説明（１，２，３）
英数字８桁の「プロジェクト」または「組織コード」を記入します。一般には、「組織コード」（部署コード）です。
長期工事（1年以上）などの場合は、工事現場コードなどを使います。社内プロジェクトが部門とは独立している場合は、プロジェクトコードを作成します。
英数字８桁のコード。当該プロジェクトが、経理的にどの勘定科目になるのかを指定します。
「販売経費」なのか「研究開発」なのか、ということです。お客様での経理の管理方式で決めます。
プロジェクトの名称。
（例１：「湾岸道路1号線のJV」。例２：「2000ローリング・ストーンズ・ツアー」。例３：「社内品質管理推進」）
賦課比率は、２つ、または３つのプロジェクトの按分比率を記入します。合計は、必ず１（100%）でなくては成りません。
（例１：「企画60%、広報40%」。例２：「設計50%、工事30%、営業20%」）
各プロジェクトの内容記述。
「社員給与記録」は、特定社員の給与の過去から最新の記録までを、時系列に表示します。表示のみで、一切の変更はできません。
各記録項目の意味は、（「第８章 人事プロセス業務」è「給与決定」）を参照願います。
「社員賞与記録」は、特定社員の賞与（ボーナス）の過去から最新の記録までを、時系列に表示します。表示のみで、一切の変更はできません。
各記録項目の意味は、（「第８章 人事プロセス業務」è「賞与決定」）を参照願います。
「社員賞罰記録」は、社員の賞罰を記録します。
この記録は単なるメモ情報で、人財管理システム内では、論理と処理内容になんら影響を与えません。
「賞罰」を、人事考課や昇進、降格にどう影響させるのか、ということは、極めて人間的判断であり、その組織の理念により相当に違いがあります。従って、この記録を元に、何らかの人事上の汎用的な判定論理を設計するということは出来ません。あくまで、お客様の経営陣が、その経営理念（人事方針）に基づいて決定することになります。
社員賞罰記録は登録年度の新しい方から順に表示します。
社員賞罰記録の記録項目は、以下の通りです。
l 賞罰年月日
l 賞罰コード
l 賞罰ポイント
l 賞罰償却年数
l 賞罰償却残存%
l 年度開始日現在ポイント
l 指定日現在ポイント
l 現在指定日
「賞罰」が正式に発効する日付を指定します。
（「第４章 各種区分コードの登録」è「賞罰コード」）で登録した賞罰コードを表示します。
当該社員に与える賞罰を記録します。詳細は（「第４章 各種区分コードの登録」è「賞罰コード」）の該当項目を参照願います。
当該賞罰コードの賞罰ポイントを自動表示します。詳細は（「第４章 各種区分コードの登録」è「賞罰コード」）の該当項目を参照願います。
画面の下部にこのポイントの「合計値」を表示します。
当該賞罰コードの賞罰償却年数を自動表示します。詳細は（「第４章 各種区分コードの登録」è「賞罰コード」）の該当項目を参照願います。
当該賞罰コードの賞罰償却残存%を自動表示します。詳細は（「第４章 各種区分コードの登録」è「賞罰コード」）の該当項目を参照願います。
当該賞罰の「直近の人事年度開始日」を基準とした、「賞罰償却残存%」を自動計算し表示します。
画面の下部にこのポイントの「合計値」を表示します。
人事考課で、社員の賞罰の合計を比較する場合に、この数値を参考にします。
当該賞罰の「現在指定日」（後述）を基準とした、「賞罰償却残存%」を自動計算し表示します。
画面の下部にこのポイントの「合計値」を表示します。
人事考課で、社員の賞罰の合計を比較する場合に、この数値を参考にします。
「指定日現在ポイント」を計算するための基準日を指定する。